スマートフォン向けなどのアプリ市場に大金が流れこみ、この分野で活動する企業各社の株価も上昇し続けているが、そんななかで、一部のアプリメーカーでは常軌を逸した手段を用いるところも目立ち始めている。たとえば、有利な条件で増資しようとユーザートラフィックをお金で買ったり、ユーザーを引き寄せるためにポルノコンテンツを利用したり、あるいはスパムを送りつけるといった手を使いながら、競合相手を出し抜こうとやっきになっている──とりわけ競合相手が自社より汚い手段を使っているという妄想に取り憑かれた各社が、ユーザーの時間や投資家の資金を浪費させようとしているという。
「彼らは資金調達のためにダウンロード数やアプリのランキングを操作しようとしている」。そう話すのはヴェンチャーキャピタルのクレイナー・パーキンス・コーフィールド＆バイヤーズのパートナーを務めるマット・マーフィー。「資金調達に乗り出している各社に共通して見受けられるのは、アプリのダウンロード数などの数字がある時点で突然跳ね上がっていること。つまりこれは、アプリメーカーがそうした爆発的成長が実際に起こるまで資金調達の開始を待ったか、あるいは自らの手でそうした数字をつくり出したかのどちらかだ」（マーフィー氏）
オープンなウェブの勢いが衰え、ブラウザベースのオープンなエコシステムに代わり、隅々までコントロールされたアプリの世界が勢力を拡大しているとすれば、疑問の余地があるアプリメーカーのやり方は、ヴェンチャーキャピタリストやソフトウェア開発者だけの問題では済まされなくなる。アプリが爆発的に増加するなかで、ユーザーのプライバシーを侵害したり、時間を無駄に使わせたり、オンラインの評価を下げたりするような悪意のあるスタートアップが身を潜める隙間も増えつつある。そして、現在みられるお金の流れとユーザー増加の流れが今後も続けば、この状況はさらに悪化していくいっぽうだ。
また、アプリがもつ不透明性によってこうした状況が助長されてきた面もある。オープンなウェブでは、広告や問題のあるコンテンツなどはほとんどの場合、外部から見てわかるものとなっている。それに対しアプリの場合は、ユーザーの行動がソフトウェアの中で完結しており、またアプリの取得も「iTunes」や「Google Play」といった特定のオンラインサーヴィスや「Tapjoy」「Flurry」などのクローズドなアドエクスチェンジで行われている。これが不正アプリやその疑いがあるアプリにとって理想的な環境となっている。
さらに、不正の疑いのある手口には様々なものが存在する。ベテランのアプリ開発者なら、オフレコという条件付きで、トラフィックを急増させる強力な手口を喜んで列挙するだろう（ただしそうした手口を長く使い続けられるかどうかはわからない）。以下に紹介するのは、そうした手口の一部である。
お金でユーザーを買う
あなたがAndroidスマートフォンでゲームをしていて、ゲーム内の何らかの仮想通貨で、新しい武器や農場の設備を買いたいと思ったとしよう。とはいえ、あなたはクレジットカードを使いたくはない。そんなとき、ゲーム内の広告が、あなたのスマートフォンに他のアプリをインストールすると、いくらかのゴールドコインがもらえると知らせてくる……お金でユーザーを買う手口では、こうしたシステムが使われる。
「ペイ・パー・インストール」（pay-per-install、インストールによる支払い）と呼ばれるこのやり方について、あるヴェンチャーキャピタリストは「アプリ開発者にとって麻薬に等しいもの」と述べている。こういった広告を仲介しているTapjoyでは、アップルが昨年ペイ・パー・インストールを禁止するまで、年間1億ドルを稼ぎ出す勢いだった。なお現在では、この手口を使うアプリの大部分がAndroidアプリとなっている。
広告
このなかには、フェイスブックやグーグルの「AdWords」を使って広告を掲載するといったシンプルなものも含まれる。しかし、顧客のターゲッティング技術が高度化していくなかで、複数のアプリメーカー間で広告を出し合うケースもますます増えている。アプリ内広告に使われる広告費は、今年モバイルウェブ広告費を追い越し、30億ドル規模に達するとの予想もある。
有料の斡旋
Tapjoyや、Flurryの「AppCircle」などのネットワークでは、アプリの開発元に対し、トラフィックや登録ユーザー数、場合によっては他のアプリ開発元へのインストール数に応じて料金が支払われる。このビジネスがいま繁盛している。Flurryでヴァイスプレジデントを務めるピーター・ファラーゴによると、1年半前にスタートした同社の斡旋ビジネスは、現在では年間数億ドル単位の売上をあげているという。
スパム/アグレッシヴ・シェアリング
ソーシャルネットワークとタイアップしているアプリメーカー各社は、ユーザーの共有設定を変更させることで、通常より少ないユーザー認証プロセスで、一時的にアプリの通知頻度を増やし、通知範囲を広げて拡散していくことができる。この戦略には無料ならではのメリットがある。
不適切なコンテンツ
ユーザーがアップロード・共有するヴィデオなどのコンテンツを取り扱うアプリメーカーには、著作権のあるものやポルノコンテンツにどう対応するかという点について、ある程度の裁量が認められている。通常は、こうしたコンテンツはできるだけ早く消すことが理にかなっている（海賊版やポルノコンテンツを扱って、自社の評判を落としてもいいというアプリメーカーはほとんどない）。しかし、どうしてもトラフィックを稼ぎたいなら、こうしたコンテンツの消去を先延ばしにするだけでいい。通常は数時間しかサーヴァー上に保存されないようなコンテンツの消去を1、2週間引き伸ばすだけで、大量のトラフィックを稼ぐことも不可能ではない。
こうした様々な選択肢が存在しているため、アプリメーカーにとっては不正な手口でトラフィックを稼ぐことへの誘惑もそれだけ強い、ということになる。
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