理研ビタミンは2009年7月21日、わかめのメカブから抽出した酸性多糖類「フコイダン」に、鳥インフルエンザの感染予防作用があることを確認したと発表した。オーストリアで開催中の国際会議『15th European carbohydrate symposium』で発表した。食品素材を活用した鳥インフルエンザの感染予防や早期治癒の可能性が示唆されたとしている。
富山大学大学院の林利光教授との共同研究で、高濃度のメカブフコイダンを1週間食べさせたマウスを、鼻から弱毒性の鳥インフルエンザウイルス（H5N3亜型、H7N2亜型）に感染させ、さらに1週間メカブフコイダンを食べさせ続けた。
その結果、肺や気道でのウイルス増殖が抑制されることを確認。また、のどや鼻の粘膜面の生体防御成分が、メカブフコイダンを食べることで増え、ウイルスや細菌などの侵入を阻止する効果があることも分かった。
フコイダンは、わかめやコンブなどの褐藻類に含まれる粘り成分の一つ。海草特有のぬるぬるした成分で、本体を守り、水から出てしまった際などに乾燥を防ぐ。抗ウイルス、抗アレルギー、抗腫瘍などの作用を持つとして注目されている。米カリフォルニア大学アーバイン校(UCI)の研究チームが7月22日(米国時間)、神経幹細胞を移植することで、アルツハイマー病のマウスの認識力を回復させることに成功したと発表した。
人工的にアルツハイマー病の症状を作り出したマウスの脳に神経幹細胞を注射した。神経幹細胞は、新しいニューロンになったり、アルツハイマー病特有の「斑」(プラーク)や「神経繊維のもつれ」を減らすのではなく、BDNF(Brain-derived neurotrophic factor、脳由来神経栄養因子)と呼ばれるタンパク質を分泌し、既存の神経組織から新しい突起を伸長。ニューロン間の接続を強化し、増やすように働いていたという。
研究チームがBDNFを選択的に抑制すると、こうした効果は失われた。記憶と神経機能に対する神経幹細胞の効果にBDNFが重要な役割を果たしていることを示唆するとしている。
また、直接BDNFを注射したマウスも改善はしたが、神経幹細胞を注射したときほどの効果はみられなかったという。BDNFは、神経疾患治療に応用可能なタンパク質として近年、注目を集めている。
研究チームのFrank LaFerla氏(同校記憶・神経障害研究所ディレクター)は「神経幹細胞あるいは、それから作られたBDNFがアルツハイマーの治療に有益だと期待できる」とコメント。全米で530万人いるといわれる認知症患者の治療に役立つとしている。
Photo: via Cafe Society
インドの軍部は、内乱や暴動の鎮圧用に、唐辛子兵器の準備を進めている。
『Asia Times』紙では、インドの国防研究開発省(DRDO)が、催涙ガスに代わるもの、または催涙弾の中身に詰めるものとして、ギネス世界記録で世界一辛い唐辛子として認定された『ブート・ジョロキア』を使用しようとしていると報道している。
唐辛子ベースの兵器は、催涙用の唐辛子スプレーとして何年も前から存在しており、米国で人気が高まっている。ブート・ジョロキアは、こうした唐辛子兵器の威力を何段階も引き上げることが可能だ。
唐辛子愛好者たちは唐辛子の辛さを、被験者たちが辛味を感じなくなるまでの希釈率を測定する『スコヴィル値』を使って評価する。ピーマンのスコヴィル値はゼロで、ハラペーニョ(メキシコ唐辛子)だと8000スコヴィルに上昇し、ハバネロやスコッチボネットは10万スコヴィルという激しい辛さだ。しかし、ブート・ジョロキアの辛さはスコヴィル値で100万を上回ると評価されている。
[ブート・ジョロキアは2007年に、世界一辛い唐辛子としてギネス世界記録に認定された。東ハトは、同種を使用した菓子「魔王ジョロキア」を発売している。かつては「暴君ハバネロ」が「世界一(辛い)トウガラシ」と称されていたが、現在は「伝説のトウガラシ」と改められている。北東インドでは、畑や民家を荒らす野生ゾウを撃退するために、すり潰して柵に塗ったり、トウガラシ発煙筒を開発する試みがなされているが、生食もされる]
唐辛子の有効成分は、有機化合物が複雑に混合したオレオレジン・カプシウム(OC)という物質だ。現在のOC精製品を使用した「唐辛子スプレー」の辛さは200万スコヴィルを超えている。
カプサイシンは、 実際に損傷を与えることなく、特定の脆弱な神経細胞をターゲットとして激辛の感覚を引き起こす、自然独自の化学兵器だ。OCは皮膚の粘膜の炎症を即座に引 き起こすため、一瞬にして目は開けられなくなり、呼吸は困難となる。こうした症状と焼け付くような感覚が相まって、極めて不幸な状態となる。
OCベースの「唐辛子スプレー」は、1970年代に、当時使われていたCSガス(ク ロロベンジリデンマロノニトリル)等の催涙ガスの代わりとして開発されたものだ。OCは当初はほとんど使用されていなかったが、1989年に、米連邦捜査 局(FBI)による研究報告で、他の催涙物質よりも安全だと示され、1992年までには、2000を上回る警察隊がOCスプレーを使用するようになった。
だが、過剰な噴射を受けてと見られる死者が複数出ている一方で、OCの殺傷力に関する議論は続けられていた。一方、研究者らは、ペラルゴン酸バニリルアミド(PAVA)として知られる、OCと同じような効果を持つ合成化学物質も開発している。
なお、軍隊は、OCやPAVAで攻撃された時の訓練も行なっている。米海軍の女性兵士が訓練を受けている動画はこちら。
[日本語版：ガリレオ-向井朋子]
（これまでの マイケル・カネロスの「海外グリーンテック事情」はこちら）
昨年秋、私たちは日産自動車が電気自動車（フルEV）の航続距離を伸ばすために、出先でも充電できる複数の方法について実験を行っていることをお伝えした。
同社の技術開発部門を率いる常務執行役員の篠原稔氏は、2008年10月のCEATECでのインタビューのなかで、「電源コードを使わずに充電する というと、まるで遠い未来の話のように聞こえるが、しかしわれわれにはゼロ・エミッション・ヴィークル（zero emission vehicles:ZEV-排気ガスを完全に出さない車）が必要だ... インドやロシア、中国の経済成長を考慮すると、自動車の需要は今後大幅に増加するとみている」と述べていた。
そしていま、日産で実験を重ねられてきた技術の一部が明らかにされはじめた。英ガーディアン（The Guardian）紙によると、日産では非接触の誘導充電（inductive charging）方式を検討しているという。同紙では、日産の技術戦略委員会（Technology Strategy Board）で技術革新プログラムの責任者を務めるデビッド・ボット（David Bott）氏の次の発言を引用している。「誘導充電は、携帯型電子機器向けとしては確立された技術。この方法がきちんと機能することは科学によって明らか になっている。いずれは、夜間は効率の良い電源コード接続で充電を行い、昼間出先で充電するときには、この誘導充電方式を用いるといった使い分けになるの ではないかと思う」。
「この方法が科学的に可能なことがわかっている。ただ、それがスケールできるものか、実現可能なものかといった点はまた別の問題だ」と同氏は付け加えた。
もちろん、現実的な問題はいくつもある。まず道路に無数の充電用プレートを設置するには多くの費用がかかるし、また他社の力も借りなければならな い。さらに、ペースメーカー利用者にも身に危険がないことを納得してもらわなくてはならないなど、いくつも課題はある。そこで日産では、まずはフルEVを 街乗り用の車として売り込んでいく予定だ。それなら充電ステーションを整備する必要が少なくなる（もっとも、同社では充電ステーションの開発と設置にも資 金を注ぎ込んでいる）」
また日産が自社の電気自動車にウルトラキャパシターかKERシステムを搭載して、急速充電を可能にすると私は推測している。
いずれの充電方法が実現するにせよ、日産が充電の問題について一生懸命知恵を絞っていることは間違いない。この話題に関連する記事はこちらで（Greentech Mediaの英文記事 "Under the Hood With Nissan's Electric Car"）。
[原文：Michael Kanellos（Greentech Media）/抄訳：坂和敏/原文公開：7月20日（米国時間）]
（ＣＮＮ） 世界各地での米国へのイメージは、オバマ政権が誕生した今年、昨年までと比べて大きく好転していることが米調査機関ピュー・リサーチ・セン ターによる国際世論調査で明らかになった。ただ、中東諸国では米国への不信感が根強く、イスラム世界との和解を打ち出したオバマ大統領の「カイロ演説」に 大きな効果はなかったとみられる。
調査は世界２５カ国・地域の２万７０００人を対象に、５月１８日から６月１６日にかけて実施された。
それによると、欧州諸国やアフリカ、中南米の主要国では、米国に好感を持つ人の割合が大幅に上昇し、「オバマ大統領は国際問題に正しく対処するだろ う」との回答が圧倒的多数を占めた。フランスとドイツではオバマ大統領への信頼を示す人が約９割に上り、それぞれサルコジ仏大統領、メルケル独首相への支 持を超える勢いをみせている。
またアジアでも、オバマ大統領を信頼していると答えた人の割合は、日本が８５％、韓国が８１％、インドが７７％、中国が６４％という高水準を記録した。
報告書は「多くの国で、対米感情はブッシュ前政権が発足する前のレベルまで回復しているようだ」と分析している。
一方イスラム世界の対米感情は、ブッシュ前政権時代に比べて改善しているものの、好感を示した人はトルコで１４％、パレスチナ自治区で１５％、パキ スタンで１６％にとどまった。ただし、オバマ大統領が少年時代の一部を過ごしたインドネシアでは、昨年の３７％から一気に６３％まで上昇した。
調査期間中の６月４日、オバマ大統領はエジプトのカイロ大学で演説し、中東和平ではパレスチナ国家樹立が「唯一の解決策」と言明した。調査の結果、米国への好感はパレスチナで前年の１４％から１９％とわずかに上昇したが、イスラエルでは７６％から６３％に低下した。
ただ、イスラム教徒の間では昨年まで、国際テロ組織アルカイダの最高指導者オサマ・ビンラディン容疑者がブッシュ前大統領より信頼されていたが、今回はオバマ大統領への信頼感が同容疑者を上回る数字となった。
Image: Terry Shuck/Flickr
全世界で真水の供給が近いうちに危機的に不足すると科学者たちが警告し、水の私有に向けた争奪戦を企業が繰り広げる中、水は基本的人権と考えるべきだとする声が一部の研究者や活動家からあがっている。
6月30日付けの『Public Library of Science Medicine』で編集者たちが綴った小論には、「健康に不可欠な、きれいな水を手に入れることが脅かされている」と記されている。
この考えは、知識人たちの間でも一貫して支持されている。水は、国連の世界人権宣言第25条に登場する「食糧」とまったく同様に、生きるために欠かせないものだというのだ。
現在、世界保健機関(WHO)では、世界の疾病の多くが水不足や不適切な水によるものであり、全死亡件数の6％は、安全な飲み水と衛生状態の改善を 世界中で確保することによって防ぐことができると推測している。また、国連によれば、基礎的な水の需要を満たせない人は2025年までに28億人にのぼる と考えられている。
もちろん、権利を宣言するのはそれを実行するよりもはるかに簡単だ。飢えを終結させるという国連の誓いにもかかわらず、10億人近い人々には食べる ものが十分にない。水不足に苦しむ人々の数を2015年までに半減させるという国連の約束も、実現の見込みはサハラ砂漠で雪に降られるようなものだ。しか し、『Public Library of Science Medicine』の編集者たちが指摘しているように、水を人権の1つと考えることによって、少なくとも「水の私有化」に対処する枠組みができるだろう。
過去20年にわたり、水道事業は、国際通貨基金(IMF)と世界貿易機関(WTO)の支援を受ける形で、わずか3社が支配する5000億ドル規模の世界産業に成長している。[3社とは「ウォーターバロン」(水男爵)とも呼ばれる、仏Veolia Environnement社、仏Suez社、英Thames Water社(元 は独RWE社の子会社、現在は豪Kemble Water Limited社の子会社)。水道施設の設計・構築から運転維持管理、代金回収、下水処理までをトータルで受託する。世界の水道利用者の5％以上が民間水 道を利用しており、その人口は10年間に12倍になっているが、そのうちの5割を仏の2社が寡占状態。Veolia(ヴェオリア)社は日本でも子会社を開設、3件受注したと報道されている]
非営利団体のFood and Water Watchが発表した報告によると、水道の私営化は、米国でも開発途上国でも大きな失敗になっているという。
国連総会議長の水問題に関する上級アドバイザーを務めるMaude Barlow氏は、昨年発表された小論の中で、「このモデルは失敗であることがわかった」と述べている。「水道民営化が残した負の遺産には、貧しい人々への供給停止、高い水道料金、サービス低下、約束不履行、そして汚染などがあげられる」
[水道民営化の問題としては、利潤追求が第一目標になり、収益が再投資されず株主配当や内部留保に回る／貧困層や地方部は取り残される／コスト削減で水質などに問題、等が上げられる。事業に失敗して企業が撤退した国も多く、撤退の仕方も問題になっている。
また、「水の私有化」に関する他の問題としては、ボトルウォーター事業のために水源が買収され、大量に水がくみ上げられることで水源が枯渇するという問題が各国で問題になっている。
Maude Barlow氏には以下のような訳書がある。『ウォーター・ビジネス――世界の水資源・水道民営化・水処理技術・ボトルウォーターをめぐる壮絶なる戦い』(邦訳作品社)、『「水」戦争の世紀』(集英社新書)]
国営朝鮮中央通信(KCNA)は29日、北朝鮮がこのほど、イモを使った“米”の製造に成功したと伝えた。味もよく栄養に富み、さまざまな食べ方ができるという。
同国では、イモに米を混ぜて食べる食べ方があるというが、今回開発したのは、米を混ぜず、イモだけを原料に米風にしたビタミンなど栄養豊富な食品。
水に溶けず、白く、ゆでると、炊いた米のようにおいしいという。粉にして、パン、ドーナツ、めんなどの料理にもなり、イモを直接加工して食べるよりもおいしく、見た感じもよいとしている。
また調理も米よりはやくでき、燃料の節約にもなると推奨。「ゆでた『ポテトライス』を試食した人は賞賛を惜しまなかった」と伝えている。イモ栽培地域である北部のムサン(茂山)で産業化が進められているという。
同国では、1990年代からたびたび食料危機が伝えられており、朝鮮労働党は「ジャガイモ革命」を提唱。白米の代わりの食料として推進しているが、それにしても、米を食べたいと思う人が多いということかもしれない。統合失調症の主要な症状の一つである「認知障害」が、「グリア細胞」と呼ばれる神経細胞を取り巻く非神経細胞のわずかな異常によって引き起こされることを、自然科学研究機構・生理学研究所の研究チームが突き止めた。米国神経科学会誌『Journal of Neuroscience』7月1日号で発表した。
統合失調症は代表的な精神疾患で、100人に1人程度に見られる。認知障害はその主要症状の一つで、作業記憶、空間学習、感覚統合に起こる障害。直前のことをすぐ忘れる、話したり読んだりしても意味がつかめない、自分が何をしているかが分からなくなるといった症状を示す。
研究チームは、グリア細胞の一つの遺伝子だけに異常のあるマウスを使って研究。このマウスでは電気信号が神経細胞間を伝わる速さが正常なマウスの半分程度で、脳の電子顕微鏡観察でグリア細胞の構造にわずかな異常があることを発見した。
異常は、神経細胞の突起に巻き付いているグリア細胞の端がきちんと閉じず、一部がはみ出した状態になっているというもので、巻き付き方自体は正常だった。
また、このマウスには認知障害の症状があることを実験で確かめた。具体的には、弱い音と強い音を続けて聞かせる実験で、正常なマウスは先の音に慣れて、後の強い音にはそれほど大きな反応を示さないが、グリア細胞に異常のあるマウスは、後の音にも同じくらい驚いたという。
グリア細胞は、脳内の神経細胞の周囲にある非神経細胞。神経細胞のサポート程度の役割を持つと考えられてきたが、近年、記憶や学習など、より高度な機能にかかわっていることが明らかになってきている。
